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2017/09/13

賞味期限の切れた食品を食べる人の割合は8割超?

今日の東京は、気温は高かった(都心の最高気温は31.2℃)ものの秋晴れでしたね。外を歩いているとき、ふと立ち止まって周囲を見渡してみると、少しずつではありますが、季節が移り変わっているのが感じられます。

 

さて、今日は帰り際に同僚と世間話しをしたのですが、同僚が言うには、賞味期限の切れた食品を食べる人の割合は8割超もいる…ということでした。今朝のモーニングサテライト?というテレビ番組の中で、そんな話題が出ていたそうです。

 

役所の統計データなのか、あるいは番組が行ったアンケートの結果なのかなど、詳しいことはわかりませんが、必ずしも賞味期限を気にしているわけではない…という人が一定数いるのだろうと思います。

 

まだ食べられるのに捨てられてしまう食品のことを「食品ロス」と言いますが、食品に賞味期限が表示されるようになった平成7年(1995年)以降、この「食品ロス」が社会問題になっていますよね。

 

賞味期限が表示されるようになる前は、製造年月日が表示されているだけでしたので、古い日付の食品は、目で見て、臭いを嗅いでみて、場合によっては少し口に入れてみて、まだ食べられるかどうかを確認するのがふつうだったと思います。

 

 

ところが、賞味期限が表示されるようになったことで、それに従って機械的に廃棄が行われるようになってしまった面もあるのでしょう。農林水産省によれば、平成26年(2014年)の食品ロスは621万トン(推計値)もあったそうですからね。

 

ちなみに、食品業界には「3分の1ルール」という商習慣があるのですよね。「3分の1ルール」とは、製造から賞味期限までの期間を3等分し、その3分の1までが小売店への納品期限、次の3分の1までが消費者への販売期限とするものです。

 

 [製造] ~ 1/3 ~ [納品期限] ~ 1/3 ~ [販売期限] ~ 1/3 ~ [賞味期限]

 

その結果、消費者への販売期限を過ぎた食品(賞味期限まで3分の1の期間が残っている食品)は、返品されたり廃棄処分されてしまうのですね。1990年代に大手スーパーが始めたルールと言われていますが、これも食品ロスの原因です。

 

 食品ロス(621万トン)=事業者の廃棄(339万トン)+家庭の廃棄(282万トン)

 

こうした中、平成12年(2000年)には、食品廃棄物の抑制・減量などを主眼として食品リサイクル法が制定されるなど、食品ロスを少なくするための様々な取り組みが行われているのが現状なのですよね。

 

これらからすると、成熟市場と言われている食品市場にも、まだまだ改善の余地があるのかもしれません。実際、市場規模が二十数兆円と大きいこともあってか、今も異業種からの参入があるようですからね。

 

 

例えば、印刷大手の大日本印刷は、賞味期限を延ばす容器を開発したようです。この会社は以前から、印刷を名乗りながら印刷で食べているわけではない…みたいな話しがありましたが、こんな感じでいろいろなことをやっているようですね。

 

また、繊維大手の帝人も、整腸作用が期待できる「スーパー大麦」で食品市場に参入しています。聞いた話しでは、繊維を分析する技術を応用して、スーパー大麦が腸に与える影響を分析したそうです。

 

これ以外にも、アイリスオオヤマや日本製紙など、その名を知られた企業が食品市場に参入しているらしいですね。いづれの企業も、本業で培った技術やノウハウを活かして、食品市場において新しい価値を創造しているようです。

 

成熟市場である食品市場に対して、門外漢が新しい風を吹き込んでいる…といったように見えますが、こうした異業種からの企業の進出が、食品市場の進化の起爆剤になる日が来るような気がします。

 

以前、環境分野で初のノーベル賞を受賞したワンガリ・マータイさん(ケニア人・故人)が来日した際、「もったいない」という日本語に感銘を受けたと言われていますが、この「もったいない」は日本の伝統的な精神文化の一つです。

 

今一度、「もったいない」という視点で、改めて「食品ロス」について考えてみるのも良いかもしれませんね。「もったいない」が食品市場における合言葉になれば、食品ロスを減らせるかも…。

 

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